太陽光発電の補助金の歴史

太陽光発電設備を導入する方であれば、どなたでも色々な機関で提供されている補助金の利用をお考えだと思います。

 

太陽光発電設の補助金の始まりとはどうやって始まったのでしょうか。

補助金がどのように生まれ、またどのように関わってきたのかを解説します。

 

太陽光発電の歴史は意外と古い

そもそも日本の太陽光発電の歴史は、1970年代初頭に起こったオイルショックがきっかけになります。

 

元々、燃料資源に乏しい日本は、石油資源にその大部分を依存してました。

 

しかし、中東情勢の混乱で発生した石油価格の急騰によって、石油製品の枯渇や
当時の日本の発電のほとんどを占めていた火力発電の発電量が減少する自体事態が発生し、
電力不足に陥りました。

 

これによって非常に不安定な経済状況が生まれたのです。

 

「サンシャインプロジェクト」発足

オイルショックに危惧を感じた経済産業省が1974年に「サンシャインプロジェクト」を発足しました。
これは「サンシャイン計画」とも呼ばれ、太陽光による発電技術を開発・普及させる目的で
愛媛県に、『1000kwの太陽光発電実験設備』を設置したのです。

 

この実験施設は太陽光発電の高効率化、設備の低価格化を目的として作られた施設でした。
太陽光発電 サンシャイン計画

 

一部のメーカーでもこの潮流に乗り、太陽光発電の開発をスタートさせたのです。

 

この技術開発は1992年に実施される個人住宅への太陽光発電設備の導入に至るまで
継続して続けられました。

 

1993年に「ニューサンシャイン計画」としてリニューアルしましたが、2001年の中央省庁再編成を機に
「ニューサンシャイン計画」の名称はなくなりました。

 

1992年より個人住宅へ普及開始

個人住宅への太陽光発電設備の導入が開始されると
NEF(新エネルギー財団)やNEDO(独立行政法人新エネルギー機構)や
各地方の電力会社、地方公共団体等からの助成によって
太陽光発電設備は国内に急激に普及していきました。

 

この活動が現在の補助金のはしりになっています。

 

この時期に合わせて古参の太陽光発電設備メーカーの参入が開始され、
太陽光発電設備の急激な普及が始まります。

2000年前後の日本の生産量・発電量は世界NO1

資源の少ない日本

これらの動きにより、国内の太陽光発電の発電効率は非常に高まり、
設備価格は数十分の一に圧縮されたのです。

 

・・・すると、日本の太陽光発電の生産量、発電量は世界一位になり、2000年前後迄には
日本の太陽光発電に関する普及率はピークを迎え、全世界で突出したシェアを誇ります。

 

資源の無い日本にとって、太陽光発電はクリーンで永久発電機関として非常に相性が良く、
普及に対する環境も整っていたのです。

 

世界の発電事情

ところが・・・1997年の京都議定書によりその流れは大きく変わっていきます。

 

この頃の発電に関する世界潮流は原子力であり、
二酸化炭素低減策は原子力を主体とした施設普及が当時の世界の流れでした。

 

ここで太陽光発電は主体とされず、各国では原子力発電所計画が次々と発表されました。
そして、原子力にも力を入れていた我が国日本は、経済産業省やメーカーが、共にその普及活動を推し進めたのでした。

2005年補助金の打ち切りと復活

EUの試みと日本のシェア縮小

この【原子力発電を主体に】という流れにより、
『太陽光発電設備への開発・普及』意欲は拡大する事もなく、
≪2005年 NEFの助成打ち切り≫を最後にして、
日本の太陽光発電設備の世界におけるシェアは、年々減少していきます。

 

ところが・・・世界は違いました!!
これと同時期にEUでは新しい試みが始まっていたのです!!!!

 

EU各国により、それぞれ方針は異なりますが、
≪脱原発≫を打ち出したドイツは、太陽光発電施策で全量買い取り制度を導入します。

 

これによりドイツ国内の太陽光発電普及率は急速に上がり、
瞬く間に日本を抜き去り、世界トップシェアに躍り出ます。

 

ドイツの、爆発的に伸びた太陽光発電設備の普及率に呼応して、
各国のメーカーは競い合う様に設備の生産体制を拡大し、
ドイツ、中国、カナダ、アメリカ、各国のメーカーシェアはどんどん伸びていきました。

 

・・・この海外勢力対し、日本のメーカーシェアは、その優位性を失っていく事になったのです。

 

目指すは日本シェア奪還

これに非常に危惧を感じた当時の経済産業省は日本のシェア奪還を目指し、
2007年迄、落ち込みの止まらなかった太陽光発電設備のシェアを
2008年の補助金前倒しの復活提唱を契機に再び上昇に転じさせようとします。

 

しかしながら、この段階では旧方式の補助金政策を打ち出したに過ぎず、
施策の効果に疑問が持たれました。

 

そして疑問通り、待望される補助金を待つ【買い控え】が逆に起ったのです。

 

これを契機に経済産業省では補助金の強化策が図られ、2009年11月に
「電力の余剰電力買い取り制度」が発足すると同時に補助金の内容も強化されたのです。

 

大震災後の意識とドイツの失策

その後2011年に東日本大震災が発生し、原子力発電への依存が危険だという事と、
電力不足の懸念から国民意識の変化も太陽光発電設備導入の機運を後押ししました。

 

現在は皮肉にもドイツの太陽光発電施策である全量買い取り制度は、制度過剰により
事実上の破綻を引き起こした為に、制度自体は大幅に改正され、補助金は凍結となっています。

 

国内では余剰買い取り制度の過剰普及を警戒し、2012年7月に制度改革がなされ、
固定買取制度に切り替えられたものの、電力買い取り価格は早急に引き下げられる予定となっています。

 

補助金についても、徐々に下がっていく事が予想されていました。

補助金の現在と太陽光発電

2014(平成26)年現在、国の補助金は廃止されました。

 

補助金の本来の目的は、言うまでもなく「太陽光発電の普及」。
売電と補助金を2大柱とし、政府主体の元取り組んできました。

 

その効果は確実に現れ、システム価格は徐々に下落していますが、一部では「底値」とも言われています。

 

補助金は既に終了、売電は今後も引き下げが予想されるのであれば、
システム価格が下がってきている『今』、太陽光発電導入を考える最適な時期といえます。